研究室紹介

社会・技術の進歩の中で「ひと」の能力、特性を的確に理解し、これらの特性に合ったシステムや組織を設計、管理することが強く求められています。このような背景から伊藤研究室では、さまざまな産業・職務における安全に関わるマネジメントの技法の構築、身障者・高齢者の支援、そしてホワイトカラーの業務分析・職務設計などを対象に、「ひと」の特性に合った望ましい組織、環境、仕事を作り上げていくための研究を行っています。

組織による学習が組織パフォーマンスに与える影響と、そのメカニズムの解明が研究テーマです。イノベーションや海外進出などを組織パフォーマンスにして、分野横断的な研究を行っています。データは現代から歴史データまで、手法は統計分析・ネットワーク分析・シミュレーション・地理空間加重回帰分析などを利用します。

企業間の信頼関係はどのようにして築かれるのか、信頼関係を維持していくためにはどうすればよいのかを明らかにするため、主に産業クラスターを対象として研究を行っています。様々な組織現象はなぜ起きているのか、その現象の背後にある原理をどのように発見し、どうやってそのロジックを説明するのかについて考えていきます。

社会課題の解決とイノベーション（社会的・経済的価値）創出の両立が求められています。複雑な社会課題を理解し、解決策を見出して、社会的・経済的価値創出を実現するためには、自然科学と社会科学の（経営学）の融合が必須です。工学と技術経営の知識を活用し、多様な分野の研究者、企業との共創活動を通して、社会課題解決、イノベーションに関する研究に取り組んでいます。

若かりし頃は数理計量アプローチを標榜していましたが、経営に関わるテーマであれば、持ち込まれたら原則的に断らず、様々なテーマを研究してきました。経営学はサイエンスだというのが基本スタンスで、きちんとデータや資料を集めて分析・論証をするのであれば、テーマにはこだわりません。人と話すのが好き。データをいじっているのも好き。文献をネチネチと読んでいるのも好き。なので、どんなアプローチでも経営学的センス溢れる研究なら応援します。

経営データに関する問題、あるいは日常・社会の様々な場面で遭遇する「混雑現象」や「確率的事象」により生じる問題に対しては、どのように対処したらより便利、快適になるのでしょうか。これらの問題に対するより効率の良い対処法を考えていきます。はじめにモデルを作成し（モデル化）、これを理論的に解析したり、コンピュータシミュレーションにより分析したりというアプローチ法で実践的に取り組んでいます。

世界各国でビジネスを行う多国籍企業の戦略とマネジメントが主なテーマです。最近、海外子会社が企業の成長を牽引するユニークな新規事業開発を主導する事例が増えています。こうした海外子会社の事例を集め、どのような仕組みやリーダーの特性が新規事業開発の成功の鍵となるのか、調査をしています。

「マーケティング・サイエンス」や「行動計量学」を中心とした消費者行動、マーケティング活動の分析・研究を行っています。消費者の目に見えないニーズ、行動ルールなどを調査やデータから読み解き、購買促進の方法やより効率的に商品情報を伝えるために役立つ知見を導き出しています。企業とのコラボレーション活動を通じて大学の中だけでなく社会と連携させた研究を目指しています。

消費者行動の中でもスポーツをみる人・する人の心理、行動に焦点を当て、人がどのようにスポーツ参加やファン行動といった消費行動に至るのか研究します。また、そのメカニズムを知ったうえでどのようにスポーツチームの経営やイベントの運営に活かせるか検討します。

日常生活を送る中で、日用品の選択や重要な選択など、さまざまな意思決定を私たちは繰り返し行っています。情報の提示の仕方や社会的な状況によって、私たちの意思決定は大きな影響を受けます。この一見すると非合理な人の行動は、情報処理や行動意思決定論、行動経済学や神経科学などのさまざま領域からアプローチされています。消費者支援に向けて、どのようにすればよい意思決定を行うことができるのかについて、研究を行っています。

様々な商品・サービスの購買や使用に、本人や購入してくれた誰かのどのような気持ちが込められているのかを、消費者行動データサイエンスの研究により浮き彫りにし、消費者の幸福感に更に繋がるように、UX手法により新しい価値を持つ商品・サービスの開発を行うための手法の研究を行っています。また、企業の視点からは、マーケティング4.0視点に基づく顧客のブランド選択時の重視点の競合他社比較分析の研究も行っています。

現代社会では、複雑で多様な課題に対して、データを活用した柔軟かつ精緻な意思決定が求められています。こうしたニーズに応えるため、最適化理論と統計的学習理論を基盤とした新しいアルゴリズムの設計に取り組んでいます。また、経営判断やマーケティング戦略の高度化を支援するために、消費者の行動や満足度に関する調査データ、売上履歴、経済指標などを活用し、データドリブンな分析を行っています。さらに、意思決定の現場で重要となるデータの不確実性や変動性を考慮した、信頼性の高い評価指標の開発にも力を入れています。理論と応用の両面から、実社会の意思決定を支える研究を推進しています。

既存の理論では説明できない現実に観測されている投資行動（例えば、保有資産価値が上昇した場合には速やかに利益確定するのに対し、下落した場合にはなかなか損切が出来ないという気質効果現象）や資産価格変動（例えば、確率割引因子パズルと呼ばれる総消費の増加に対して資産価格が部分的に増加あるいは減少となる現象）について不確実性下の新たな意思決定モデルを開発することによってそれらを解明することを試みています。

組織を戦略や目標の達成に導くための仕組みが、管理会計やマネジメント・コントロールです。例えば「評価」の仕方を変えると、行動やモチベーションが変わるのは、学生も社会人も皆一緒です。当研究室では、会計を切り口に、隣接領域（戦略論・組織行動論・心理学等）との関わりも考慮しながら、組織や人にとって有効な経営管理とはどのようなものかを解明しています。フィールド調査や統計分析を活用し、定性的かつ定量的なエビデンスの収集・分析を目指します。

日本では約4000の上場企業が存在します。上場することで自社の発行する株式が自由に売買され、資金を集めることができます。その反面、上場企業は年間の売上額など財務数値を公表する義務を負います。現在では多くの財務データが公表されており、私達はそれらを見ることができます。そのような財務データを資本市場や税法などの制度と関連付けながら分析を行います。

投資家の意思決定の方法や金融市場の働きへの理解を深めることを目的としています。そのために、株式や為替を中心とした金融市場の動態について、マクロ経済指標、企業財務データ、日中の取引データなどを用いた実証的な研究をしています。例えば、様々な取引動機と情報をもつ市場参加者の戦略的な相互作用の痕跡や、取引環境の変化や規制がもたらす価格形成の歪みなどを検証します。