技術経営専攻(専門職学位課程)においては、理学と工学が一体となった「科学技術」と「経営」の実践的融合を図った教育を通じて、高い実践的な専門性と倫理観、社会に貢献する力、国際的視野を持ち、社会(産業界等)の速な変化に敏速かつ革新的に対応し、社会を牽引することができる高度専門職業人を養成することを目的とし、本専攻に 2 年以上在学し、以下の知識(知見)・能力を身に付け、本専攻で定める40 単位を修得した学生に対して修了を認定し、技術経営修士(専門職)の学位を授与する。

• 1.（専門知識）技術経営及びその関連分野についての高度な実践的専門知識。
• 2.（問題発見）「理論」と「実践」の両面からイノベーションに関する課題を、自ら発見し、把握することができる能力。
• 3.（原因解明）発見したイノベーションに関する課題に係る原因やメカニズムを分析し、解明することができる能力。
• 4.（施策構想）イノベーションに係る課題の解決策を体系的に提案することができる能力。
• 5.（解決実践）科学・技術と市場をつなげる技術経営の実践によって、修得した高度な実践的専門知識・能力と教養をもとに、高い倫理観と国際的視野を持って、実務の現場でイノベーションを興し、活躍することができる能力。

技術経営専攻(専門職学位課程)においては、多様なバックグラウンドを持つ学生に対して、理学と工学が一体となった「科学技術」と「経営」を実践的に融合させ、「国際的な視野」と「高い職業倫理観」を持って、イノベーションを担うことのできる高度専門職業人となる人材を養成する目的を実現するため、『東京理科大学専門職大学院教育課程連携協議会』と連携し、社会のニーズやシーズに応えるとともに、学生個々のキャリアパスや能力に応じて、学修目的を達成するための個別学修プログラムを策定することが可能な教育課程を編成･実施する。

• (1)課程の人材育成に関する目的に基づき教育領域 8 領域(開発的知見教育領域、革新的知見教育領域、起業的知見教育領域、経営的知見教育領域、産業的知見教育領域、経済的知見教育領域、金融的知見教育領域、統治的知見教育領域)を設けて、授業科目を開発する。科目は「基盤科目」、「専門科目」、「社会連携科目」及び「演習科目」に区分し、授業科目を効果的に配置し、教育課程を編成・実施する。
• (2)「基盤科目」では、技術とマネジメントを融合させる上で、「専門科目」、「社会連携科目」及び「演習科目」での学修や演習を進めていく際に基盤となる授業科目を配置する。
• (3)「専門科目」及び「社会連携科目」では、修了認定・学位授与の方針の到達に合致する高度で最新の実践的専門知識を段階的に身に付けるため、教育領域８領域の１領域又は複数領域の知見を重点的且つ効果的に修得することを可能とする授業科目を、８領域のバランスを考慮し、配置する。
• (4)「演習科目」では、人材育成に関する目的を踏まえた学生個別の目的を達成、及び高度専門職業人として国内外で国際的な視点を持って活躍できる能力を身に付けるために、以下の授業科目を配置する。
  
  • ①「ゼミナール１〜４」及び「ゼミナールエクササイズ」では、演習指導教員の指導下で、「基盤科目」、「専門科目」、「社会連携科目」等で修得した専門知識を基に、実践の理論化、企業等への調査活動、経営者等への各種インタビュー等により、学生個々が研究を行う課題を発見し、原因を把握し、課題解決策を構想し、その実践への連結を考慮することで、それらの素養を総合的に養成する。その成果物として、学生個々の課題に応じた最終成果物（グラデュエーションペーパー）を作成する。
  • ②「実践CXO・起業家ケーススタディ」は、経営者、起業家、修了生の講演等を聴講し、その講演をケースと見立てて分析・考察を行い、他者とのバックグラウンドの差により思考や知見に差異があることを理解し、討論を行うことを通じて、学生個々の問題発見・原因解明・施策構想・解決実践に関連する能力・知見を涵養する。
• (5)演習指導の過程では、高度専門職業人として国内外で国際的な視点を持って活躍できる能力を育成する教育を行う。

技術経営専攻(専門職学位課程)においては、建学の精神と実力主義の伝統に基づく、本学の教育研究理念のもと、一定の実務経験又はその経験と同等である優秀な業績を有し、かつ主に学士課程、修士課程又は博士後期課程を卒業・修了した技術関連企業人を主な対象とし多様性の確保に重点を置き、大学での学修分野とキャリアパスの特徴を問わず優れた素質を有する人材を多様な選抜方法により広く求める。

【入試形態ごとの入学者に求める能力と、その評価方法】

（一般入学試験）
多様性の確保に重点を置き、大学での学修分野を問わず、本専攻の特性に見合う実践知を含む専門能力、分析力、論理力、思考・発想力、マネジメント力及び表現力で優れた素養をもち、本課程の人材育成に関する目的を理解する人を、書類審査、面接等により選抜する。

（企業推薦型特別入学選考）
企業又は職能団体等が本課程の人材育成に関する目的及び各種方針に賛同し、企業又は職能団体等が優秀と認める人材であり、高度な実践知を含む専門能力、分析力、論理力、思考・発想力、マネジメント力及び表現力で優れた素養をもち、本課程の人材育成に関する目的を理解する人を、書類審査、面接等により選考する。